1604年糸割符制度創設の深層 ―戦国末期「銀と絹の力学」から徳川幕府の経済秩序構築へ―

序章：1604年、長崎の緊張 ― 新時代の幕開けと旧時代の遺産

慶長八年（1603年）、徳川家康は征夷大将軍に任ぜられ、名実ともに天下の支配者として江戸に幕府を開いた。関ヶ原の戦いからわずか三年、武力による天下統一事業は一つの頂点を迎えた。しかし、新たな時代の幕開けは、同時に戦国という旧時代の遺産と正面から向き合うことを意味していた。その最も象徴的な現場が、西海の果てに浮かぶ国際貿易港、長崎であった。

1604年当時の長崎は、活気と富に満ち溢れていた。毎年夏になると、マカオから巨大な黒船（ポルトガル船）が来航し、中国産の貴重な生糸（白糸）や絹織物、そして南蛮由来の珍品を山と積んでくる。それを待ち構えるのは、京、堺、博多などから一攫千金を夢見て集まった日本の商人たちである。彼らは我先にとポルトガル商人のもとへ走り、舶来の品々を買い漁った。この南蛮貿易がもたらす富は、長崎の街を潤し、豊臣政権下では西国大名や一部の豪商の強大な財源ともなっていた 1 。

しかし、その繁栄の裏側では、日本の国富が静かに、しかし確実に蝕まれていた。長崎の貿易構造は、売り手であるポルトガル商人が完全に価格決定権を掌握する、極めていびつなものであった。日本の商人たちの熾烈な購買競争は輸入品の価格を際限なく吊り上げ、その対価として支払われる日本の銀は、奔流のごとく海外へ流出していたのである 3 。この状況は、統一政権を樹立し、恒久的な支配体制の構築を目指す徳川幕府にとって、断じて看過できるものではなかった。それは単なる経済問題ではなく、国家の富の流出であり、ひいては経済的主権の喪失を意味していたからである。

本報告書は、慶長九年（1604年）の糸割符制度の開始を、単なる江戸幕府初期の一経済政策としてではなく、戦国時代から続く無秩序な富の収奪構造に終止符を打ち、国家による経済主権の確立を目指した「経済的天下統一」の第一歩として位置づける。軍事力による支配を確立した家康が、次なる一手として、いかにしてこの「銀と絹の力学」を自らの制御下に置こうとしたのか。その決断に至るまでの歴史的背景、制度設計の深慮、そして発動の瞬間の衝撃を、多角的な視点から徹底的に解明するものである。

第一部：規制前夜 ― 戦国時代が生んだ経済的遺産と歪み

糸割符制度の創設は、徳川家康という一人の為政者の卓見のみによって成し遂げられたものではない。それは、戦国時代という長い動乱期が日本経済にもたらした巨大なポテンシャルと、同時に深刻な構造的歪みに対する、必然的な帰結であった。16世紀後半の日本は、世界史の大きなうねりの中にあり、その中心には「銀」と「絹」という二つの商品が存在した。

第一章：銀の奔流と日本の立場

16世紀後半、日本は世界史における「価格革命」の主要な供給源の一つとして、突如として国際経済の舞台に躍り出た。その原動力となったのが、空前の産出量を誇った日本の銀である。

戦国大名たちは、富国強兵策の一環として領内の鉱山開発に血道を上げた。特に石見銀山や生野銀山などで導入された「灰吹法」という精錬技術の革新は、銀の生産量を飛躍的に増大させた。その結果、16世紀末から17世紀初頭にかけての日本の銀産出量は、一説には全世界の約3分の1を占めるほどであったと推定されている 4 。この潤沢な銀の存在が、ヨーロッパからアジアへ進出してきたポルトガル商人たちの耳目を集めるのに、時間はかからなかった 5 。

当時、ポルトガルはマカオを拠点としてアジア貿易網を構築していたが、彼らにとって日本の銀は、その貿易網を円滑に回転させるための、まさに生命線であった。彼らは、この日本の銀をテコにして、巨大な利益を生む三角貿易の構造を完成させた。すなわち、①まず日本の銀を対価に、マカオで中国産の生糸や絹織物を安価に大量に買い付ける。②それを長崎に運び、日本の商人たちに高値で売りさばき、再び日本の銀と交換する。③その銀を元手に、再び中国産品や東南アジアの香辛料などを買い付け、ヨーロッパ本社やゴアの拠点へ送ることで、莫大な利益を得るというサイクルである 7 。

ポルトガル商人にとって、長崎へ向かう船は文字通り「銀の船（nau das pratas）」であり 4 、一航海で巨万の富が約束されたドル箱航路であった。しかし、日本側から見れば、これは国富たる銀が一方的に吸い上げられていく構造に他ならなかった。江戸幕府成立以前から、この銀の大量流出は、日本の経済を蝕む深刻な問題として認識されつつあった 8 。

この流出を加速させた一因に、当時の日本の未熟な貨幣経済があった。戦国時代には、中国からの銅銭（明銭）の輸入が滞り、国内で深刻な貨幣不足とそれに伴うデフレーションが発生したことさえある 10 。統一された全国通用の貨幣制度はまだ確立されておらず、国際決済においては、高品位の銀地金である灰吹銀がそのまま用いられていた 9 。これは、ポルトガル商人が銀を容易に海外へ持ち出すことを可能にし、日本の富の流出に拍車をかけたのである。

第二章：絹への渇望とポルトガルの独占

日本はなぜ、これほど大量の銀を放出してまで、中国産の生糸を求め続けたのだろうか。その背景には、当時の日本社会における「白糸」の絶大な価値と、それを巡るポルトガル商人の巧みな市場支配戦略があった。

上質な中国産生糸、通称「白糸」は、当時の日本の基幹産業の一つであった高級絹織物、特に京の西陣織の生産に不可欠な原料であった 6 。戦乱の世が終わり、桃山文化が花開くと、大名や公家、そして新興の豪商たちの間では、華麗な衣装や調度品への需要が爆発的に高まった。白糸で織られた光沢のある絹織物は、彼らの権威と富を誇示するための最も重要なステータスシンボルだったのである。しかし、当時の日本の養蚕業はまだ未熟で、その品質も量も国内需要を満たすには到底及ばず、高級品の生産はほぼ全面的に輸入される白糸に依存していた 6 。

この日本の「絹への渇望」に目をつけたのがポルトガル商人であった。当時、明王朝は倭寇対策として海禁政策をとり、日本との直接的な公式交易を厳しく制限していた。この日中間の断絶に乗じ、マカオを中継拠点として合法的に中国産品を扱える唯一の勢力であったポルトガルは、日本への白糸供給ルートを完全に独占することに成功した 3 。

独占は、価格の支配を生む。長崎に入港するポルトガル船の積荷を求め、日本の商人たちは熾烈な買い付け競争を繰り広げた。少しでも良い品を、少しでも多く手に入れようとする彼らの競争心は、ポルトガル商人にとって価格をつり上げる絶好の機会となった。結果として、白糸の輸入価格は不当に高騰し続け、ポルトガル商人はマカオでの仕入れ値に対し、5割から10割（すなわち1.5倍から2倍）もの暴利を得ていたと記録されている 3 。

ポルトガル側も一枚岩ではなかったが、マカオの貿易組合である「アルマサン」が日本への年間輸出量を一定量（例えば1600ピコ、1ピコは約60kg）に定めるなど、価格を維持するためのカルテル的な動きも見られた 17 。これは、後に幕府が導入する糸割符制度とは逆の、売り手側による価格統制の試みであった。

この戦国末期の南蛮貿易の構造は、実質的に日本の「銀」という現物資産と、ポルトガルが独占する「市場情報」との不平等交換であったと言える。日本は世界有数の銀という「モノ」を保有していたが、その価値を決定づける国際市場、特に中国市場における生糸の価格という「情報」へのアクセスを持たなかった。日本の商人たちは、目の前の白糸の国内での価値は理解できても、その仕入れ値がいくらで、国際的な適正価格がどの程度なのかを知る術がなかったのである。この「情報の非対称性」こそがポルトガル商人の暴利の源泉であり、徳川家康が打破しようとした核心的な問題であった。

比較項目	制度導入前（～1603年）	制度導入後（1604年～）
価格決定権	売り手（ポルトガル商人）	買い手（糸割符仲間）
取引形態	自由競争（日本の商人間の競り合い）	一括購入（幕府公認の独占組合）
主要な担い手	ポルトガル商人、西国大名、各地の豪商	幕府、長崎奉行、糸割符仲間（京・堺・長崎）
銀の流れ	日本からポルトガルへ一方的に大量流出	流出量が抑制・管理される
利益の帰属先	ポルトガル商人（独占的利益）	糸割符仲間（糸割符増銀）、幕府（運上金）

第二部：設計者の深慮 ― 徳川家康の国家構想と外交戦略

ポルトガル商人による一方的な富の収奪という構造は、豊臣秀吉の時代からすでに問題視されていた。しかし、それを根本から覆すには、国内の完全な掌握と、国際情勢を的確に利用する高度な外交戦略が必要であった。関ヶ原の戦いを経て、絶対的な権力者となった徳川家康は、まさにその条件を備えた「設計者」として、日本の貿易構造の抜本的な改革に着手する。

第一章：天下人による富の独占と秩序形成

豊臣秀吉もまた、貿易がもたらす富の重要性を深く認識していた為政者であった。彼は朱印状を発行して海外渡航を許可する「朱印船貿易」を奨励し、角倉了以や茶屋四郎次郎といった京都や堺の豪商を保護育成した 2 。これにより、日本商人の東南アジアへの進出は活発化し、各地に日本人町が形成されるほどの勢いを見せた。しかし、秀吉の政策は、あくまで貿易の「奨励」に主眼が置かれており、その「管理・統制」という側面は弱かった。特に、ポルトガル商人が独占する中国産生糸の輸入構造という根幹的な問題には、ついに抜本的な対策を講じることができなかった 18 。

一方、徳川家康の思想は、秀吉とは一線を画していた。家康は、貿易を単なる富の獲得手段としてではなく、国家を長期的に安定させるための「統制対象」として捉えていた 1 。彼の目には、管理されない富の流出、すなわち銀の流出は、国力の流出そのものと映っていた。これを幕府の厳格な管理下に置くことは、新政権の最優先課題の一つだったのである 8 。

そのための布石として、家康は京都、堺、そして貿易の最前線である長崎といった重要都市を次々と幕府の直轄地（天領）とし、中央から代官や奉行を派遣して直接支配下に置いた。そして、これらの都市に拠点を置く、角倉了以や茶屋四郎次郎のような、経済力と情報網を持つ有力商人たちを、新政権の経済的支柱として積極的に取り込む戦略をとった 21 。後に創設される糸割符制度が、これら直轄都市の商人によって構成されたことは、決して偶然ではない。それは、貿易の利益を、西国大名や得体の知れない商人たちから、幕府が直接コントロールできる御用商人へと移管させるという、家康の明確な国家戦略の具現化であった。

第二章：新たな来訪者と外交的選択肢の拡大

家康が秀吉と決定的に異なっていたもう一つの点は、彼が手にしていた外交カードの多様性であった。その画期的な転機となったのが、関ヶ原の戦いのわずか半年前、慶長五年（1600年）に起きたオランダ船「リーフデ号」の豊後漂着事件である。

この船に乗っていたイギリス人航海士ウィリアム・アダムス（後の三浦按針）とオランダ人ヤン・ヨーステンは、家康に召し出され、その後の日本の外交政策に絶大な影響を与えることになる 23 。当時、日本人が持つヨーロッパの情報は、カトリック教国であるポルトガル・スペインの宣教師からもたらされるものが全てであった。しかし、プロテスタント国であるイギリス出身のアダムスは、家康に対し、ヨーロッパがカトリックとプロテスタントの二大勢力に分かれて激しく対立しているという、全く新しい国際情勢を伝えた 23 。そして、ポルトガルやスペインが、布教と貿易、そして領土的野心を一体で進める危険な勢力であると説いた。

この情報は、家康にとってまさに目から鱗であった。彼は、これまで日本の対欧州貿易の相手がポルトガルしかいないという状況に甘んじる必要はないことを悟った。17世紀初頭のアジア海域では、まさにオランダがポルトガルの覇権に挑戦し、各地で熾烈な海戦を繰り広げていた 27 。オランダはポルトガル船を拿捕してその積荷である生糸を奪い、それを日本に持ち込んで売りさばくことさえあったのである 29 。

家康は、この国際的な競争関係を巧みに利用する。オランダや、やや遅れて来航したイギリスとの関係を深めることで、既存の貿易相手であるポルトガルを牽制し、日本側が有利な条件を引き出すための交渉材料としたのである 12 。もはや、ポルトガルの言いなりになる時代は終わった。1604年の糸割符制度の導入は、こうした外交的背景の中で、ポルトガルに対して突きつけられた経済的な「最後通牒」としての意味合いも色濃く持っていた。それは、布教活動を伴うポルトガルに対し、「キリスト教はこれ以上広めさせない。そして、貿易の利益ももはやお前たちの独占にはさせない」という、新政権の断固たる意思表示だったのである 32 。

家康のこの一連の政策は、同時代にヨーロッパで勃興しつつあった重商主義の思想と驚くほど軌を一にしている。国富（銀）の流出を最大限防ぎ、国内産業（絹織物業）を保護し、貿易差益を国家の管理下に置くという発想は、まさに重商主義の根幹をなすものであった。アダムスらからもたらされた世界情勢という「グローバルな視点」を手に、家康は複数の国を天秤にかけ、自国の経済的利益を最大化しようとした。糸割符制度は、その壮大な国家戦略の、具体的かつ象徴的な第一歩だったのである。

第三部：慶長九年（1604年） ― 制度発足、その瞬間のドキュメント

慶長九年（1604年）の糸割符制度開始は、ある日突然、天から降ってきた政策ではない。その水面下では、天下人となった家康の決断を支える幕閣、現場の情報を吸い上げる長崎代官、そして新たな利権の誕生を予期する豪商たちの、周到な準備と利害調整が着々と進められていた。そして、その発動の瞬間は、長崎の貿易秩序に激震を走らせた。

第一章：水面下の交渉と意思決定

制度の設計と導入において、複数のキーパーソンが重要な役割を果たした。

最終的な意思決定者は、言うまでもなく徳川家康である。彼は、関ヶ原の戦後処理と並行して、新国家の経済基盤をいかにして安定させるかという大局的な課題に取り組んでいた。銀の流出と生糸価格の高騰は、その根幹を揺るがしかねない問題であり、断固たる措置が必要であるとの決断を下した 19 。

その家康の意向を具体的な政策へと落とし込んだのが、本多正信・正純親子ら側近の幕閣であった。彼らは、いかにしてポルトガル商人の抵抗を排し、国内商人を統制し、実効性のある制度を構築するか、その骨格を練り上げた 35 。

現場レベルでは、長崎代官・村山等安のような人物が重要な役割を担ったと考えられる。彼は長崎の貿易の実態を最もよく知る人物の一人であり、ポルトガル商人や国内商人の動向、取引の慣行などを詳細に幕府へ報告し、制度の円滑な導入に向けた地ならしを行ったであろう 37 。

そして、この改革を内側から後押ししたのが、角倉了以や茶屋四郎次郎といった、幕府と密接な関係を持つ豪商たちであった。朱印船貿易家としても活躍していた彼らは、ポルトガル商人の利益独占に対して強い不満を抱いていた。幕府の新政策に協力することは、彼らにとって長年のライバルを出し抜くと同時に、幕府公認の新たな特権商人として、より安定した巨大な利権を手に入れる絶好の機会であった。彼らが持つ貿易の実務知識や国内外に張り巡らされた情報網は、制度設計において大いに参考にされたに違いない 2 。

年代（西暦）	年代（和暦）	国内の出来事	国外・貿易関連の出来事
1571年	元亀2年		ポルトガル船、長崎に初入港。
1587年	天正15年	豊臣秀吉、バテレン追放令を発布。
1592年	文禄元年	文禄の役。秀吉、朱印船制度を開始。	角倉了以らが朱印船貿易に本格参入。
1600年	慶長5年	関ヶ原の戦い。	オランダ船リーフデ号、豊後に漂着。W.アダムス来日。
1603年	慶長8年	徳川家康、征夷大将軍に就任。江戸幕府開府。
1604年	慶長9年	糸割符制度開始。	ポルトガル商人、パンカダ方式に直面。
1609年	慶長14年		オランダ、平戸に商館を設立。

第二章：奉書の公布と長崎の動揺

そして、慶長九年五月三日、歴史は大きく動いた。

【リアルタイム描写①：奉書到着】

その日、江戸を発った幕府の早馬が、長い道程を経て長崎奉行所（当時は長崎代官所）に到着した。もたらされたのは、家康の側近である本多正純（上野介）と、京都所司代の板倉勝重（伊賀守）の連署による一通の奉書であった 33。奉書を受け取った代官や役人たちの間に、ただならぬ緊張が走った。そこに記されていたのは、長崎における貿易のあり方を根底から覆す、恐るべき内容であった。

【リアルタイム描写②：奉書の内容】

奉書は、簡潔かつ断固たる口調で、新たな торговый порядок を宣言していた。

「黒船（ポルトガル船）着岸の時、定め置く年寄りども糸の値、いたさざる以前に諸商人長崎へ入るを許さず候。糸の値、相定め候う上は万望次第商売致すべきものなり」22

その意味するところは、衝撃的であった。ポルトガル船が長崎に入港しても、幕府が指定した商人代表（年寄）が一方的に生糸の値段を決定するまで、他のいかなる商人も長崎の街に立ち入ることを禁ずる、というのである。これは事実上、取引における自由競争を完全に停止させ、幕府の管理下に置くことを意味した。

【リアルタイム描写③：ポルトガル側の反応】

やがて、季節風に乗り、マカオからのポルトガル船が長崎港にその威容を現した。船長やカピタン・モール（貿易司令官）、そして商人たちは、例年通り、日本の商人たちが競って高値で生糸を買い付けてくれるものと胸を膨らませていた。しかし、上陸した彼らが目にしたのは、異様な光景であった。活気に満ちているはずの長崎の街は静まり返り、買い付けに殺到する商人の姿がどこにも見当たらない。やがて奉行所からの通達で新制度の内容を知らされた彼らは、愕然とし、激怒した。これまで自分たちが絶対的な優位を保ってきた価格交渉の主導権が、一方的に剥奪されたのである。彼らは、この日本側の強圧的な一括価格決定方式を、侮蔑と困惑を込めて「パンカダ（Pancada）」と呼んだ。ポルトガル語で「殴打」「一撃」を意味するこの言葉は、彼らが受けた衝撃の大きさを何よりも雄弁に物語っている 12。

【リアルタイム描写④：日本商人たちの反応】

その頃、幕府によって新たに「糸割符仲間」に指定された京都、堺、長崎の有力商人たちは、奉行所の指示のもと長崎に集結していた。彼らの胸中は、幕府から絶大な特権を与えられたという高揚感と、これまで絶対的な存在であったポルトガル商人と直接対峙しなければならないという重圧感が入り混じっていた。一方で、この新たな枠組みから弾き出されたその他大多数の商人たちは、長崎の街に入ることすらできず、ただ呆然と事の推移を見守るしかなかった。長年築いてきた商機と販路を一夜にして奪われた彼らの間には、激しい不満と将来への不安が渦巻いていた 15。慶長九年の長崎は、新たな秩序の誕生を巡る、期待と混乱の坩堝と化していたのである。

第四部：統制のメカニズム ― 糸割符制度の構造分析

1604年に発動された糸割符制度は、単なる思いつきの政策ではなく、幕府の明確な意図に基づいて設計された、精緻な経済統制システムであった。その核心は、「糸割符仲間」という特権的な商人組織を創設し、彼らに輸入生糸の購入を独占させることで、価格決定の主導権を売り手であるポルトガル商人から、買い手である日本側へと完全に移行させる点にあった。

関係者	立場・役割	利害・動機
徳川幕府（家康）	制度の設計者・最高権力者	銀流出阻止、貿易利益の掌握、経済主権の確立、西国大名の牽制
長崎奉行	現場監督官	幕府の政策の忠実な実行、貿易秩序の維持、不正の取り締まり
糸割符仲間	特権商人組合	貿易利益の独占、安定した商売の確保、幕府との連携による地位向上
ポルトガル商人	規制対象者	独占的利益の喪失、価格決定権の剥奪、対日貿易の魅力低下
仲間外れの商人	排除された競争者	生糸貿易からの締め出し、商機の喪失、新たな活路（密貿易等）の模索
西陣など織物業者	国内の最終消費者	原料（生糸）価格の安定化、生産コストの削減
オランダ・イギリス	新規参入者・競合	ポルトガルの後退による商機拡大、幕府との関係強化

第一章：糸割符仲間という特権組織

幕府はなぜ、特定の都市の、特定の商人にのみ、この強大な利権を与えたのか。その人選には、徳川政権の国家統治戦略が色濃く反映されている。

制度発足当初、「糸割符仲間」を構成することが許されたのは、京都・堺・長崎の三都市の商人たちであった 14 。この「三ヶ所」の選定理由は、それぞれが持つ戦略的な重要性にある。

京都: 天皇と公家を擁する日本の文化的中心地であり、高級絹織物である西陣織の生産拠点として、輸入生糸の国内最大の消費地であった 13 。ここを抑えることは、国内の奢侈品市場をコントロールすることを意味した。
堺: 戦国時代から会合衆に代表される豪商たちが活躍した、日本随一の商業・金融都市であった。その経済力と情報網は、新政権にとっても不可欠であった。
長崎: ポルトガル貿易の唯一の窓口であり、貿易実務に最も精通した商人たちが集まる最前線であった。

重要なのは、これら三都市がいずれも幕府の直轄地（天領）であったという点である。幕府は、自らの直接支配が及ぶ都市の有力商人を組織化し、彼らに特権を与えることで、貿易から生まれる富を確実に幕府の管理下に置こうとしたのである 21 。

この糸割符仲間の中から、各都市を代表する有力商人たちが**「糸年寄」**として選出された。彼らの役割は極めて重要で、仲間全体の利害を代表し、長崎奉行の監督のもと、ポルトガル商人と直接、輸入生糸の価格交渉を行うことであった 12 。

こうして一括購入された生糸は、あらかじめ定められた比率に基づき、三ヶ所の仲間内で分配された。例えば、ある時期の記録では、総量を320丸（1丸は約50斤）とした場合、堺に120丸、京都と長崎にそれぞれ100丸が割り当てられるといった規定があった 43 。これにより、仲間内での無用な競争は避けられ、秩序だった国内流通が可能となったのである 44 。

第二章：価格交渉と利益の源泉

糸割符制度の運用は、幕府の出先機関である長崎奉行の厳格な監督下で行われた。奉行は、ポルトガル船が入港するとまず積荷を検査し、その後の価格決定プロセス全体を監視する絶大な権限を有していた 21 。

実際の価格交渉は、糸年寄とポルトガル商人の間で行われた。ポルトガル側が希望価格を提示するのに対し、糸年寄は仲間内で事前に協議して決定した統一価格を提示する。もはや日本の商人同士が競り合うことはないため、ポルトガル側はこれまでのような強気の価格設定ができず、大幅な譲歩を迫られることになった。交渉が難航することもあったが、最終的に取引を成立させるか否かの主導権は、買い手である日本側が握っていた 3 。

この制度が生み出す最大の利益は、**「糸割符増銀」**と呼ばれる差益であった。これは、糸割符仲間がポルトガル商人から一括購入した際の「仕入れ値」と、その生糸を国内の他の商人や西陣の織物業者などに販売した際の「売値」との差額である 46 。糸割符仲間は、仕入れ値を低く抑える一方で、国内での販売価格をある程度高く維持することで、安定的にこの差益を生み出すことができた。

この莫大な糸割符増銀は、仲間内でそれぞれの出資額などに応じた持ち株比率に基づき、公正に分配された 12 。これにより、糸割符仲間という特権的身分は、世襲されるほどの巨大な利権となった。そして、この利益の一部は、運上金などの形で幕府財政にも貢献したと考えられ、幕府と特権商人が一体となって貿易の利益を享受する構造がここに完成したのである 47 。

第三章：制度の射程と影響

糸割符制度の導入は、日本の経済社会に光と影の両面をもたらした。

その最大の「光」は、国内市場への好影響であった。長年にわたって高騰を続けてきた輸入生糸の価格が抑制され、安定化した 12 。これにより、西陣をはじめとする国内の絹織物業者は、安定したコストで良質な原料を調達できるようになった。これは、国内の重要産業を保護・育成する上で、計り知れない効果をもたらしたと言える 13 。

一方で、深刻な「影」も生まれた。糸割符仲間という排他的な特権組織の誕生は、それまで自由に生糸貿易に参加していたその他大多数の商人たちを、市場から完全に締め出すことを意味した 15 。商機を奪われた彼らの不満は大きく、幕府の公式ルートを外れた非合法な取引、すなわち脇荷（乗組員などが持ち込む私的な交易品）などを利用した密貿易が、かえって活発化する一因となった可能性も指摘されている 48 。

そして、この制度が最も大きな打撃を与えたのは、言うまでもなくポルトガル商人であった。利益は大幅に減少し、対日貿易の魅力は著しく損なわれた。後に平戸のオランダ商館長がこの制度を評して「すべての外国人を日本から追放するための正当な手段である」と述べたように 22 、糸割符制度はポルトガルの経済的影響力を削ぎ、その後の来航禁止（1639年）へと至る流れを決定づける、極めて効果的な一撃となったのである。

第五部：制度の変容と歴史的意義

1604年に産声を上げた糸割符制度は、固定化されたものではなく、その後の国内外の情勢変化に対応しながら、約80年間にわたって変容を続けた。それは、徳川幕府による貿易管理政策の進化の過程そのものであり、近世日本の対外経済関係のあり方を規定する上で、重要な礎となった。

第一章：拡大と変質

制度発足から約30年、幕府の支配体制が盤石になるにつれて、糸割符制度もその対象と規模を拡大させていった。

寛永八年（1631年）、幕府は新たな参加者として、将軍のお膝元である江戸と、天下の台所として経済の中心地となっていた大坂の商人を糸割符仲間に加えることを決定した。これにより、従来の三ヶ所に江戸・大坂を加えた**「五ヶ所商人」**体制が確立する 16 。これは、生糸の流通と利益の配分を、幕府の政治・経済の中枢都市が完全に掌握したことを意味し、制度が名実ともに全国的な貿易統制機構へと発展したことを示している。

また、規制の対象となる相手国も拡大された。当初はポルトガル船の積荷である白糸のみを対象としていたが、寛永八年（1631年）には唐船（中国船）、さらに寛永十八年（1641年）にはオランダ船にもその適用が拡大された 22 。この動きは、島原の乱を経てポルトガル船の来航が全面禁止され（1639年）、オランダ商館が長崎の出島に移設される（1641年）など、いわゆる「鎖国」体制が完成していくプロセスと完全に歩調を合わせている 31 。糸割符制度は、鎖国下の長崎貿易を管理・運営するための基本システムとして、その役割を確固たるものにしたのである。

さらに幕府は、西国大名などの不満を和らげつつ、彼らを幕府の貿易管理体制に組み込むための巧妙な策として、統制下で一定量の生糸を配分する**「分国糸配分」**も実施した。これにより、大名たちは完全に貿易から排除されるのではなく、幕府の定めた秩序の中で、限定的ながらも利益を享受することができた 46 。

第二章：制度の黄昏と遺産

絶大な権勢を誇った糸割符制度であったが、その役割は永遠ではなかった。17世紀後半になると、国内経済の構造変化が、制度の存在意義を揺るがし始める。

明暦元年（1655年）、幕府は突如として糸割符制度を廃止し、長崎貿易を「相対貿易」と呼ばれる自由取引の形式に戻した。これは、制度による価格の硬直化が中国商人の来航意欲を削いでいるといった弊害が指摘されたためであった。しかし、自由競争が再開されるや否や、再び生糸価格は高騰し、銀の流出が急増するという事態を招いた 53 。この失敗は、糸割符制度が国富の流出防止に一定の効果を持っていたことを逆説的に証明する結果となり、幕府は貞享二年（1685年）、貿易額に上限を設ける「定高貿易法」の一環として、形を変えつつも糸割符制度を復活させることになる 39 。

しかし、一度は復活した制度も、時代の大きな流れには抗えなかった。18世紀に入ると、幕府の奨励策などもあり、日本国内の養蚕業が目覚ましい発展を遂げる。各地で良質な国産生糸（和糸）の生産量が増加し、高価な輸入生糸への依存度が著しく低下していったのである 39 。国内で十分に需要を賄えるようになると、輸入生糸の重要性は相対的に薄れ、糸割符制度は次第にその実質的な意味を失い、有名無実化していった 56 。

それでも、糸割符制度が近世日本の歴史に残した遺産は大きい。それは、徳川幕府による貿易管理政策の最初の成功モデルであり、その後の長崎会所による一括貿易や、新井白石による海舶互市新例といった、より洗練された管理貿易体制へと繋がる重要な原型となった 58 。戦国の自由放任から、幕府による厳格な統制へ。糸割符制度は、近世日本の対外経済政策の基本理念を確立したという点で、極めて大きな歴史的意義を持つのである。

結論：戦国の終焉と新たな経済秩序の礎

慶長九年（1604年）の糸割符制度開始は、歴史の教科書においては、江戸幕府初期の数ある政策の一つとして、わずか数行で語られるに過ぎないかもしれない。しかし、その背景を「戦国時代という視点」から深く掘り下げるとき、この事変は全く異なる様相を呈してくる。

それは、単なる輸入生糸の価格統制策ではなかった。戦国時代から南蛮貿易を通じて続いてきた、ポルトガル商人による一方的かつ構造的な富の収奪に対し、天下を統一した徳川幕府が初めて国家として本格的な介入を行い、失われかけていた経済主権を断固として取り戻そうとした「経済的独立宣言」であった。

この制度は、ウィリアム・アダムスからもたらされた国際情勢という新たな知見を背景に、明確な国家戦略に基づいて設計されていた。その目的は、第一に、ポルトガル商人の利益独占を打破し、価格決定の主導権を日本側に取り戻すこと。第二に、それによって国富たる銀の無秩序な流出を抑制すること。そして第三に、貿易から生まれる利益を幕府の管理下に置き、西陣織に代表される国内の重要産業を保護・育成することにあった。

軍事力による「天下統一」を成し遂げた徳川家康が、次なる課題として経済・貿易の領域における秩序構築に着手したのは、必然であった。糸割符制度の創設は、その壮大な事業の、決定的かつ象徴的な第一歩だったのである。それは、戦国という時代の真の終焉を告げるとともに、その後の日本の約250年間にわたる、管理的で安定した経済秩序と対外関係の礎を築いた、画期的な事変として再評価されるべきであろう。

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糸割符制度開始（1604）

1604年 糸割符制度創設の深層 ―戦国末期「銀と絹の力学」から徳川幕府の経済秩序構築へ―